教員の教育・研究活動報告
役職/職名 | 講師 | 所属 | 外国語学部 英米語学科 |
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ふりがな | おくだ しゅんすけ | 生年 | 1990年 |
学歴 | 京都大学総合人間学部総合人間学科 卒業(2013年) 京都大学大学院人間・環境学研究科共生文明学専攻修士課程 修了(2015年) 京都大学大学院人間・環境学研究科共生文明学専攻博士後期課程 単位取得認定退学(2020年) |
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学位 | 学士(総合人間学)【京都大学、2013年】 修士(人間・環境学)【京都大学、2015年】 博士(人間・環境学)【京都大学、2023年】 |
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研究分野 | アメリカ外交史、国際関係史、対外援助政策 | ||
研究テーマ | 冷戦期アメリカのアフリカを中心とする対第三世界外交、英米を中心とする同盟国外交 |
著書
題名 | 単・共 | 発行日 | 発行所名 | 備考 |
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First Step to College English | 共 | 2024年12月 | 名古屋外国語大学出版会 | 14章(話法)、15章(不定詞・動名詞) |
学術論文
題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行雑誌又は発行学会等の名称 | 備考 |
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「教育」をめぐる冷戦-ケネディ・ジョンソン政権の対東アフリカ教育援助・交流活動を例に- | 単 | 2023年7月24日 | 京都大学 | 博士論文 |
第二次大戦後アメリカの「教育外交」の系譜の終焉 -1967年「カッツェンバック委員会報告書」を手掛かりに- | 単 | 2021年2月 | アメリカ史評論 | |
フォード財団と一九五〇年代のアフリカを巡る冷戦──財団の『対アフリカ教育援助計画策定過程』に着目して | 単 | 2020年3月 | 国際政治 | |
林登・约翰逊政府对非教育外交 | 単 | 2017年9月 | 近现代国际关系史研究 | 単著だが、英語で書いた原稿をジャーナルの関係者が翻訳の上出版された。 |
ラテン・アメリカにおける第二次世界大戦期アメリカの対ナチス・ドイツ広報外交戦 ー「教育」という要素に着目してー | 単 | 2016年3月 | 社会システム研究 | |
ケネディ政権の対アフリカ広報外交 -「教育外交」を例として- | 単 | 2015年12月 | 人間・環境学 |
学会発表等
題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行学会等の名称 | 備考 |
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民間財団は独立したアクターか? -1960年代のフォード財団とアメリカ政府の関係性を例に- | 単 | 2024年6月2日 | アメリカ学会 第58回年次大会 | |
アメリカ外交と「教育援助」ー1960年代の対東アフリカ外交を例にー | 単 | 2023年10月20日 | 地域・産業研究会(釧路公立大学地域分析研究委員会) | |
『スプラーグ委員会報告書』と『国際開発庁プラン』の検討 ―アイゼンハワー・ケネディ両政権の広報外交政策の通時的理解を目指して― | 単 | 2019年2月3日 | 関西アメリカ史研究会 第255回例会 | |
1960年代のアフリカを巡る西側同盟国内政策決定過程——米英の対話を中心に | 単 | 2018年9月23日 | 日本アメリカ史学会 第15回年次大会 | |
1960年代に至るフォード財団の対アフリカ教育援助とその論理 | 単 | 2017年5月21日 | 日本西洋史学会 第17回大会 | |
Lyndon Johnson’s Africa Diplomacy and its Educational Elements, 1964-1966 | 単 | 2016年7月2日 | Globalizing the Cold War | |
リンドン・ジョンソン政権の対アフリカ広報外交と国務省教育・文化局―1964~69年 | 単 | 2016年6月 | アメリカ学会 第50回年次大会 | |
ジョンソン政権初期の対アフリカ外交政策構想にみる「教育外交」的要素-東側陣営のアフリカにおける活動に対する認識・対抗策を中心に | 単 | 2016年5月 | 関西アメリカ史研究会 第250回例会 | |
Public Diplomacy of the Kennedy Administration toward Africa -A Case Study of 'Educational Diplomacy'- | 単 | 2015年6月9日 | アメリカ学会プロセミナー2015@京都大学 |
大学教育の改善に関する活動
活動事項 | 年月 | 備考 |
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CASP委員 | 2021年4月- | |
英米語学科リーディングチーム メンバー | 2020年4月- | |
英米語学科リーディングチーム 1年精読コーディネーター | 2020年4月-2022年3月 |
作成した教科書
教科書名(対象講義名) | 単・共 | 年月 | 備考 |
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First Step to College English(担当:14,15章) | 共 | 2022年12月 | (新入生配布用) |
社会的活動等
活動事項 | 期間(年月) | 活動機関名 |
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(プレFD)総人のミカタ | 2019年4月-2020年3月 | 京都大学総合人間学部・人間・環境学研究科 |
浜松理科教育研究会における講演 | 2015年6月 | 浜松理科教育研究会 |
所属学会名称
所属学会名称 |
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関西アメリカ史研究会 |
アメリカ学会 |
日本アメリカ史学会 |
日本国際政治学会 |
日本西洋史学会 |
所属学会役員歴等
所属学会及び役員名 | 期間(年月) | 備考 |
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『アメリカ史評論』編集委員 | 2021年3月-現在 | |
会計(関西アメリカ史研究会) | 2021年11月-2023年11月 | |
庶務(関西アメリカ史研究会) | 2018年11月-2020年11月 |
期間(年月) | 事項 | 備考 |
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2024年9月-2025年3月 | 中京大学 総合政策学部 非常勤講師(国際政治史) | |
2020年4月-2024年3月 | 名古屋外国語大学 外国語学部 助教 | |
2018年9月-2020年3月 | 龍谷大学 法学部 非常勤講師(アメリカ政治論・現代世界の政治) | |
2019年4月-2020年3月 | 京都外国語大学 外国語学部 英米語学科 非常勤講師(グローバル研究ゼミⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ) | Ⅰ・Ⅱは三回生、Ⅲ・Ⅳは四回生向けの合同ゼミを担当。 |
名称 | 題名 | 機関名(採択時) | 年度 | 備考 |
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名古屋外国語大学 2022年度教育研究活動推進助成 | ポストコロナ(ニューノーマル)時代における初年次教育のありかた | 名古屋外国語大学 | 2022年度 | |
2017年度後期海外渡航奨励金 | 無し | アメリカ学会 | 2017年度(渡航は2018年4月) | OAH参加のための奨励金のため、題目は無し |
学振特別研究員(DC2) | ケネディ・ジョンソン政権の対アフリカ広報外交 | 独立行政法人日本学術振興会 | 2016-2017年度 | |
米国研究助成プログラム2014 | ケネディ政権のパブリック・ディプロマシーとUSIA | 一般社団法人 日米協会 | 2014年度 |
主な担当科目名 対象学部・学科
担当科目名 | 対象学部・学科 |
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英語圏社会 | 英米語学科 |
英語圏国際社会研究 | 英米語学科 |
英語圏の文化構造 | 英米語学科 |
Intensive Reading 1,2 | 英米語学科 |
英米語ゼミナール | 英米語学科 |
キャリアデザイン(コーディネーター) | 自由科目 |