教員の教育・研究活動報告
役職/職名 | 准教授 | 所属 | 世界共生学部 世界共生学科 |
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ふりがな | ほりべ じゅんこ | 生年 | |
学歴 | 名古屋外国語大学外国語学部英米語学科卒業(1995年) 名古屋外国語大学大学院国際コミュニケーション研究科修了(1999年) モントレー国際大学大学院国際政策学専攻修了(2002年) 大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程 単位取得退学(2011年) |
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学位 | 学士(文学)[名古屋外国語大学](1995年) 修士(国際文化)[名古屋外国語大学](1999年) 修士(国際政策)[モントレー国際大学](2002年) |
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研究分野 | 軍縮、不拡散、核セキュリティ | ||
研究テーマ |
核軍縮の進め方 核不拡散レジームの強化 核セキュリティ・グローバルレジームの強化 |
著書
題名 | 単・共 | 発行日 | 発行所名 | 備考 |
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2024年度版 ひろしまレポート:核軍縮・核不拡散・核セキュリティを巡る2023年の動向 | 共 | 2024年4月 | へいわ創造機構ひろしま(HOPe) | 第3章核セキュリティを担当 |
2024 Edition Hiroshima Report: Evaluation of Achievement in Nuclear Disarmament, Non-Proliferation and Nuclear Security in 2023 | 共 | 2024年4月 | Hiroshima Organization for Global Peace (HOPe) | Chapter 3 Nuclear Securityを担当 |
核兵器問題の主な論点整理:国際政治・安全保障編 改訂版 | 共 | 2023年6月 | 長崎大学核兵器廃絶研究センター(RECNA) | 「北朝鮮の核・ミサイル「ビジネス」への対応」、「中東での非核兵器・非大量破壊兵器(WMD)地帯構想」、「原発の新増設がないなかで原子力人材を如何に確保していくべきか」、「原子力の平和的利用は核不拡散を損なうか」を執筆。 |
NPTハンドブック | 共 | 2023年3月 | 公益財団法人日本国際問題研究所 | 「第25章核セキュリティ」及び「第26章原子力施設に対する武力攻撃」を執筆 |
2023年度版 ひろしまレポート:核軍縮・核不拡散・核セキュリティを巡る2022年の動向 | 共 | 2023年3月 | へいわ創造機構ひろしま(HOPe) | 第3章核セキュリティを担当 |
2023 Edition Hiroshima Report: Evaluation of Achievement in Nuclear Disarmament, Non-Proliferation and Nuclear Security in 2022 | 共 | 2023年3月 | Hiroshima Organization for Global Peace (HOPe) |
Chapter 3 Nuclear Securityを担当 |
2022年度版 ひろしまレポート:核軍縮・核不拡散・核セキュリティを巡る2021年の動向 | 共 | 2022年3月 | へいわ創造機構ひろしま(HOPe) | 第3章核セキュリティを担当 |
2022 Edition Hiroshima Report: Evaluation of Achievement in Nuclear Disarmament, Non-Proliferation and Nuclear Security in 2021 | 共 | 2022年3月 | Hiroshima Organization for Global Peace (HOPe) |
Chapter 3 Nuclear Securityを担当 |
2021年度版 ひろしまレポート:核軍縮・核不拡散・核セキュリティを巡る2020年の動向 | 共 | 2021年3月 | 広島県 | 第3章核セキュリティを担当 |
2021 Edition Hiroshima Report: Evaluation of Achievement in Nuclear Disarmament, Non-Proliferation and Nuclear Security in 2020 | 共 | 2021年3月 | Hiroshima Prefecture | Chapter 3 Nuclear Securityを担当 |
軍縮辞典 日本軍縮学会編 | 共 | 2015年9月 | 信山社 | |
「中東の核問題と核不拡散体制 ―イランおよびイスラエルの核問題を中心としてー」『核軍縮不拡散の法と政治』 |
共 | 2008年3月 | 信山社 | |
(翻訳)グレアム・アリソン著「核テロ:今ここにある恐怖のシナリオ」 | 共 | 2006年4月 | 日本経済新聞社 |
学術論文
題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行雑誌又は発行学会等の名称 | 備考 |
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原子力施設攻撃禁止に関する多国間条約交渉ージュネーブ軍縮会議における試みと頓挫からの教訓ー | 単 | 2023年2月 | 名古屋外国語大学論集第12号 | |
「核の巻き返し(Nuclear Rollback)」決定の要因分析:南アフリカを事例として | 単 | 2006年9月 | 国際公共政策研究 |
学会発表等
題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行学会等の名称 | 備考 |
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「核セキュリティ動向と規範形成」 | 単 | 2022年12月 | 科研費トークショップ「革新炉開発を語る」 | |
“Countering Chemical and Biological Threat in the Asia Pacific" | 単 | 2006年3月 | The 3rd Meeting of the Council on Security and Cooperation in Asia Pacific Study Group on Countering the Proliferation of Weapons of Mass Destruction in the Asia Pacific,” Singapore. |
大学教育の改善に関する活動
活動事項 | 年月 | 備考 |
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キャリア教育開発委員 | 2017年~現在 |
作成した教科書
教科書名(対象講義名) | 単・共 | 年月 | 備考 |
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世界教養72のレシピ | 共 | 2018 | 名古屋外国語大学出版会 |
資格・免許
資格・免許の名称 | 取得年月 | 発行者・登録番号 | 備考 |
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高等学校教諭第一種免許 (英語) | 1994 | 岐阜県教育委員会 | |
中学校教諭第一種免許 (英語) | 1994 | 岐阜県教育委員会 |
社会的活動等
活動事項 | 期間(年月) | 活動機関名 |
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「ひろしまレポート」研究委員 | 2020年、2021年、2022年、2023年 | 日本国際問題研究所軍縮・科学技術センター |
「ひろしまジュニア国際フォーラム」ファシリテーター | 2022年、2023年、2024年 | 広島県 |
所属学会名称
所属学会名称 |
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日本軍縮学会 |
期間(年月) | 事項 | 備考 |
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1995年4月~1997年3月 | 民間企業 | |
1999年4月~2000年5月 | 名古屋外国語大学 | |
2001年6月~2001年8月 | 国際連合ニューヨーク本部軍縮部 リサーチ・インターン | |
2002年5月~2003年4月 | モントレー不拡散研究所 研究助手 | |
2003年5月~2006年5月 | 財団法人日本国際問題研究所軍縮・不拡散促進センター 研究員 | |
2006年6月~2009年5月 | 在ジュネーブ軍縮会議日本政府代表部 専門調査員 | |
2009年6月~2010年3月 | 外務省 | |
2010年9月~2014年3月 | 国際原子力機関(IAEA) | |
2014年4月~2017年3月 | 原子力規制庁 | |
2017年4月~ | 名古屋外国語大学世界共生学部世界共生学科 准教授 |
名称 | 題名 | 機関名(採択時) | 年度 | 備考 |
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科学研究費 基盤B | 安全保障を損なわない核軍縮:処方的アプローチによる政策課題群の学際的分析と提言 | 名古屋外国語大学 | 2021~2023年度 | 研究分担者 |
主な担当科目名 対象学部・学科
担当科目名 | 対象学部・学科 |
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多国間外交と平和 | 世界共生学部・世界共生学科 |
国連の理念と活動 | 世界共生学部・世界共生学科 |
リージョナルスタディーズ:アングロ・アメリカ | 世界共生学部・世界共生学科 |
平和構築・紛争予防 | 世界共生学部、外国語学部、現代国際学部、世界教養学部 |
世界共生ゼミナール I~IV | 世界共生学部・世界共生学科 |
Critical Reading for Global Governance A/B | 世界共生学部・世界共生学科 |
アカデミック・スキルズ | 世界共生学部・世界共生学科 |
授業の改善と工夫
改善と工夫内容 |
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リアクションペーパーのコメントを踏まえ授業改善に役立てるとともに、授業において実際的な事例を多く取り上げることで、世界の諸問題を自分事として具体的に考える機会を提供するよう工夫している。 |