教員の教育・研究活動報告
| 役職／職名 | 教職センター長／教授 | 所属 | 教職センター（教職課程） |
|---|---|---|---|
| ふりがな | おおはし やすあき | 生年 | |
| 学歴 | 渋谷教育学園幕張高等学校 卒業（1990年） 筑波大学第二学群農林学類 卒業（1994年） 東京学芸大学大学院教育学研究科修士課程学校教育専攻 修了（1999年） 大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程人間科学専攻 単位修得後退学（2004年） |
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| 学位 | 学士（農学）［1994年 筑波大学］ 修士（教育学）［1999年 東京学芸大学］ |
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| 研究分野 | 教育学、教育社会学 | ||
| 研究テーマ |
学校経営、教育政策、社会教育 ＊合同学校運営協議会の実態把握と有効性に関する事例研究（科研費） ＊東日本大震災・原発災害と教育 |
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著書
| 題名 | 単・共 | 発行日 | 発行所名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 国家・市民社会と成人教育 | 共 | 2001.6.25 | 明石書店（東京都）全276頁 | 翻訳 |
| 教育コミュニティ・ハンドブック―地域と学校の「つながり」と｢協働｣を求めて― | 共 | 2001.10.20 | 解放出版社（大阪府）全95頁 | |
| ［生徒指導・進路指導］実践チェックリスト | 共 | 2004.12.1 | 教育開発研究所（東京都）全228頁 | |
| コミュニティ教育学への招待 | 共 | 2007.3.15 | 解放出版社（大阪府）全219頁 | |
| 体験・実践・事例に基づく保育内容「環境」 | 共 | 2008.4.1 | 保育出版社（大阪府）全210頁 | |
| 保育実践を支える 環境 | 共 | 2010.3.30 | 福村出版（東京都）全191頁 | |
| 新・保育実践を支える 環境 | 共 | 2018.2.20 | 福村出版（東京都）全211頁 | |
| 世界教養７２のレシピ | 共 | 2018.9.25 | 名古屋外国語大学出版会（愛知県）全246頁 | |
| ３・11後の教育実践記録 （第1巻）地震・津波被災校と3・11受入校 ISBN978-4-86446-072-9 |
共 | 2021.4.30 | アドバンテージサーバー（東京都）全262頁 | 大森直樹・大橋保明編著／（一財）教育文化総合研究所編 |
| ３・11後の教育実践記録 （第2巻）原発被災校と3・11受入校 ISBN978-4-86446-073-6 |
共 | 2021.4.30 | アドバンテージサーバー（東京都）全496頁 | 大森直樹・大橋保明編著／（一財）教育文化総合研究所編 |
学術論文
| 題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行雑誌又は発行学会等の名称 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 「同和」問題についての意識に関する一考察 ―横浜市意識調査の結果分析を中心に― | 単 | 1999.3.22 | 東京学芸大学生涯教育研究紀要（第4号） | |
| 学校教育と社会教育の協働 ―公民分館活動を事例として― | 単 | 2001.3.31 | 大阪大学教育学年報（第6号） | |
| 学校教育と社会教育の協働 ―公民分館活動を軸に― | 単 | 2001.6.16 | 日本社会教育学会紀要（第37号） | 査読付 |
| 「同和」問題についての意識に関する一考察(2) ―横浜市意識調査の比較分析から見る教育・啓発活動― | 単 | 2002.3.29 | 東京学芸大学生涯教育研究紀要（第7号） | |
| 学校教育と社会教育の「協働」の意義 ―学校にある公民分館のサークル活動の事例から― | 単 | 2002.9.30 | 日本社会教育学会編『子ども・若者と社会教育』（日本社会教育学会年報第46集） | 査読付 |
| 包括的地域教育組織と公民館の関係に関する一考察 ―大阪府における「地域教育協議会」の事例から― | 単 | 2005.3.31 | 名古屋女子大学紀要（第51号 人文・社会編） | |
| 学校と地域の協働的実践の意味 ―参加、伝承、モーレスをめぐって― | 単 | 2007.3.31 | 名古屋女子大学紀要（第53号 人文・社会編） | |
| 学校統廃合とコミュニティ･スクール | 単 | 2009.6.30 | 関西教育学会年報（通巻第33号） | |
| 学校統廃合とコミュニティ･スクール（2） | 単 | 2010.6.30 | 関西教育学会年報（通巻第34号） | |
| 生活科教科書における道徳の内容項目に関する研究 | 単 | 2011.3.31 | いわき明星大学大学院人文学研究科紀要（第9号） | |
| 生活科教科書における道徳的内容項目に関する一考察 | 単 | 2011.6.30 | 関西教育学会年報（通巻第35号） | |
| 東日本大震災被災地における初任者教員（第一報） | 共 | 2012.3.31 | いわき明星大学人文学部研究紀要（第25号） | 亀山有希 |
| 東日本大震災における楢葉町の災害対応（3）－教育機能の維持・再編－ | 共 | 2012.3.31 | いわき明星大学大学院人文学研究科紀要（第10号） | 高木竜輔 |
| 原発警戒地域における高校生の将来展望－福島県楢葉町の意識調査から－ | 単 | 2013.2.1 | 名古屋外国語大学外国語学部紀要（第44号） | |
| 中核市における初任者研修の現状と課題 | 単 | 2013.6.30 | 関西教育学会年報（通巻第37号） | |
| 中核市における初任者研修の現状と課題（２） | 単 | 2014.8.31 | 関西教育学会年報（通巻第38号） | |
| クリッカーの活用による双方向対話型授業の探求－「道徳」模擬授業におけるリアルタイムフィードバックの試み－ | 単 | 2015.2.1 | 名古屋外国語大学外国語学部紀要（第48号） | |
| 中核市における校外初任者研修の特色と遂行中断性に関する一考察 | 単 | 2015.8.1 | 名古屋外国語大学外国語学部紀要（第49号） | |
| 中核市における初任者研修の現状と課題（３） | 単 | 2015.8.31 | 関西教育学会年報（通巻第39号） | |
| コミュニティ・スクール指定解消校における学校統廃合プロセスの検討 | 単 | 2016.6.18 | 公教育計画学会年報７ | 査読付 |
| コミュニティ・スクールの学校規模に関する基礎的研究 | 単 | 2017.7.31 | 名古屋外国語大学論集（第1号） | |
| テキストマイニングによる道徳授業の発問分析 | 単 | 2018.2.28 | 名古屋外国語大学論集（第2号） | |
| コミュニティ・スクール指定解除校の動向と指定解除要因に関する一考察 | 単 | 2018.06.23 | 公教育計画学会年報９ | 査読付 |
| 「3・11」後の茨城の学校（調査報告） | 共 | 2018.7.31 | 名古屋外国語大学論集（第3号） | 大森直樹 |
| コミュニティ・スクールの指定解除の動向とその要因 | 単 | 2018.8.31 | 関西教育学会年報（通巻第42号） | |
| 「3・11」後の千葉の学校（調査報告） | 共 | 2019.2.28 | 名古屋外国語大学論集（第4号） | 大森直樹 |
| 「3・11」後の栃木の学校（調査報告） | 共 | 2019.7.31 | 名古屋外国語大学論集（第5号） | 大森直樹 |
| 義務教育学校におけるコミュニティ・スクールの導入状況－へき地・小規模CS義務教育学校に着目して－ | 単 | 2019.8.31 | 関西教育学会年報（通巻第43号） | |
| 「3・11」後の埼玉の学校（調査報告） | 共 | 2020.2.29 | 名古屋外国語大学論集（第6号） | 大森直樹 |
| 合同学校運営協議会の学校規模 | 単 | 2020.3.25 | 名古屋外国語大学教職センター年報2019（創刊号） | |
| テキストマイニングによる中学校道徳科学習指導案の中心発問分析 －補助教材「二つのふるさと」を題材として－ | 単 | 2021.3.25 | 名古屋外国語大学教職センター年報2020（第２号） | |
| コミュニティ・スクールにおける教育実践記録の分析 | 単 | 2021.8.31 | 関西教育学会年報（通巻第45号） | |
| 「デジタル・シティズンシップ教育」とは何か（研究ノート） | 単 | 2022.3.25 | 名古屋外国語大学教職センター年報2021（第３号） | |
| ３・11被災児童生徒の市町村別受入れ状況 －３・11受入校における教育実践検証に向けたデータ整理の試み－ | 共 | 2023.02.28 | 名古屋外国語大学論集（第12号） | 大森直樹 |
| 合同学校運営協議会の現状と課題 | 単 | 2023.08.31 | 関西教育学会年報（通巻第47号） |
学会発表等
| 題名 | 単・共 | 発行・発表日 | 発行学会等の名称 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 「同和」問題についての意識と啓発課題 ―横浜市を中心にして― | 単 | 1999.9.11 | 日本社会教育学会第46回大会（早稲田大学） | |
| 学校と地域の「協働」に関する研究 ―豊中市泉丘公民分館を事例として― | 単 | 2000.9.23 | 日本社会教育学会第47回大会（岩手大学） | |
| 学校と地域の協働に関する研究（2） | 共 | 2001.10.7 | 日本教育社会学会第53回大会（上智大学） | 池田寛 |
| 包括的地域教育組織と社会教育活動 ―大阪府における地域教育協議会の現状から― | 単 | 2002.10.5 | 日本社会教育学会第49回大会（北海道大学） | |
| （学会課題研究発表）：松原の「教育コミュニティ」づくりにかかわる | 単 | 2003.9.21 | 日本教育社会学会第55回大会（明治学院大学） | |
| 学校統廃合とコミュニティ･スクール | 単 | 2008.11.9 | 関西教育学会第60回大会（大阪教育大学） | |
| 「環境エネルギー教育者」養成カリキュラムの意義 －環境エネルギー教育実習の課題と展望－ | 単 | 2009.10.3 | 日本教師教育学会第19回大会（弘前大学） | |
| 学校統廃合とコミュニティ･スクール（2） | 単 | 2009.11.15 | 関西教育学会第61回大会（大阪樟蔭女子大学） | |
| 新任教員の適応援助に関する研究 | 共 | 2010.9.25 | 日本教師教育学会第20回大会（日本大学） | 和井田節子、杉江修治、浜田博文、亀山有希 |
| 生活科教科書における道徳的内容項目に関する一考察 | 単 | 2010.11.13 | 関西教育学会第62回大会（関西学院大学） | |
| 新任教員の適応および成長支援に関する研究 | 共 | 2012.9.7 | 日本教師教育学会第22回大会（東洋大学） | 和井田節子、杉江修治、浜田博文、石原陽子、川田弘人 |
| 中核市における初任者研修の現状と課題 | 単 | 2012.11.10 | 関西教育学会第64回大会（奈良女子大学） | |
| 中核市における初任者研修の現状と課題（２） | 単 | 2013.11.16 | 関西教育学会第65回大会（和歌山大学） | |
| 中核市における初任者研修の現状と課題（３） | 単 | 2014.11.16 | 関西教育学会第66回大会（滋賀大学） | |
| 学校運営協議会と学校統廃合～コミュニティ・スクール指定解除校に着目して～ | 単 | 2015.6.21 | 公教育計画学会第7回大会（新潟大学） | |
| 東日本大震災・原発災害4年の被災校 | 単 | 2015.8.28 | 日本教育学会第74回大会（お茶の水大学） | |
| 中核市における校外初任者研修プログラムの検討～市民性を育む研修プログラムを中心に～ | 単 | 2015.9.20 | 日本教師教育学会第25回大会（信州大学） | |
| コミュニティ・スクールの学校規模に関する基礎的考察 | 単 | 2016.6.18 | 公教育計画学会第8回大会（鹿児島県立短期大学） | |
| コミュニティ・スクール指定解消校の学校規模と学校統廃合 | 単 | 2016.8.24 | 日本教育学会第75回大会（北海道大学） | |
| 小規模コミュニティ・スクールの現況～極小規模CSを中心に～ | 単 | 2017.6.17 | 公教育計画学会第9回大会（専修大学） | |
| コミュニティ・スクールの指定解除の動向とその要因 | 単 | 2017.11.11 | 関西教育学会第69回大会（大阪市立大学） | |
| 首都圏の学校における原発事故の影響と課題～茨城県における「原発被災校Ａ」の特定～ | 単 | 2018.6.16 | 公教育計画学会第10回大会（さいたま共済会館） | |
| 地域からみた新学習指導要領～「社会に開かれた教育課程」の実現とコミュニティ・スクール～ | 単 | 2018.6.17 | 公教育計画学会第10回大会（さいたま共済会館） | |
| 首都圏の学校における原発事故の影響と課題 | 共 | 2018.9.1 | 日本教育学会第77回大会（宮城教育大学） | 大森直樹 |
| 義務教育学校におけるコミュニティ・スクールの導入状況－へき地・小規模CS義務教育学校に着目して－ | 単 | 2018.11.18 | 関西教育学会第70回大会（関西福祉科学大学） | |
| 合同学校運営協議会の学校規模に関する考察 | 単 | 2019.6.15 | 公教育計画学会第11回大会（石川勤労者福祉文化会館） | |
| 3・11後の教育実践 | 共 | 2019.8.8 | 日本教育学会第78回大会（学習院大学） | 大森直樹 |
| 合同学校運営協議会の設置形態と学校統廃合 | 単 | 2020.8.24-28 | 日本教育学会第79回大会（神戸大学） | |
| 3・11後の教育実践(2)－原発被災校の教育実践記録を中心に | 共 | 2020.8.24-28 | 日本教育学会第79回大会（神戸大学） | 大森直樹 |
| コミュニティ・スクールにおける教育実践記録の分析 | 単 | 2020.11.16-22 | 関西教育学会第72回大会（神戸親和女子大学） | |
| 合同学校運営協議会の現状と課題 | 単 | 2022.11.21-27 | 関西教育学会第74回大会（滋賀大学・滋賀短期大学） | |
| 合同学校運営協議会解除・解消自治体の特定－「令和５年度コミュニティ・スクール実施状況調査」結果の分析から－ | 単 | 2024.6.16 | 公教育計画学会第16回大会（京都精華大学） | |
| 合同学校運営協議会解除・解消校の特定 | 単 | 2024.9.15 | 日本学習社会学会第21回大会（畿央大学） | |
| 合同学校運営協議会における情報提供のあり方に関する一考察 | 単 | 2024.11.30 | 関西教育学会第76回大会（京都大学） |
大学教育の改善に関する活動
| 活動事項 | 年月 | 備考 |
|---|---|---|
| 全学教職課程委員会 | 2012年4月～現在に至る | 委員長（2021.4～現在に至る） |
| 外国語学部基礎教育プログラム委員会 |
2012年4月～2016年3月 | |
| 外国語学部図書委員会 |
2012年4月～2021年3月 | |
| 全学ＩＲ推進委員会 | 2014年4月～2016年3月 | |
| 自己点検・評価プロジェクトチーム | 2014年4月～2016年3月 | |
| 教育改革推進室・学部再編部会 | 2015年4月～2018年3月 | |
| 小学校教員免許取得プログラム運営担当 | 2016年4月～2019年3月 | |
| 教育改革推進室・世界教養プログラム部会 | 2016年4月～2020年3月 | |
| 教学マネジメント推進室・教学マネジメント部門 | 2020年4月～2021年3月 | 部門長補佐 |
| 教学マネジメント推進室・教育改革構想部門・改革総合支援チーム | 2021年4月～2023年3月 | セクションチーフ |
| 大学評議会 | 2021年4月～現在に至る | |
| 個人情報保護委員会 | 2021年4月～現在に至る | |
| 教学マネジメント推進室・WFP（World Future Project）推進部門・WFPタスクフォース | 2022年4月～2024年3月 | |
| 教学マネジメント会議 | 2022年4月～現在に至る | |
| 教学マネジメント推進室・NUFS NEXT推進部門・NUFS NEXTタスクフォース | 2024年4月～現在に至る |
作成した教科書
| 教科書名（対象講義名） | 単・共 | 年月 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 体験・実践・事例に基づく保育内容「環境」（保育内容「環境」） | 共 | 2008.4 | 保育出版社 |
| 保育実践を支える環境（保育内容「環境」） | 共 | 2010.3 | 福村出版 |
| 教育実習の手引き（教育実習指導） | 単 | 2010.3 | いわき明星大学教職課程委員会発行 |
| 教養入門 2013年度（教養入門） | 共 | 2013.4 | 名古屋外国語大学外国語学部総合教養編 |
| 教養入門 2014年度（教養入門） | 共 | 2014.4 | 名古屋外国語大学外国語学部総合教養編 |
| 新・保育実践を支える環境（保育内容「環境」） | 共 | 2018.2 | 福村出版 |
資格・免許
| 資格・免許の名称 | 取得年月 | 発行者・登録番号 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 高等学校教諭一種免許状（理科、農業） | 1997.6 | 千葉県教育委員会・平9高一第38号 | |
| 高等学校教諭専修免許状（理科） | 1999.5 | 大阪府教育委員会・平11高専第24号 |
社会的活動等
| 活動事項 | 期間（年月） | 活動機関名 |
|---|---|---|
| 高槻市立富田幼稚園 学校評議員 | 2007.4～2008.3 | 高槻市教育委員会（大阪府） |
| いわき市人づくり教育懇談会 委員（座長） | 2010.4～2011.8 | いわき市教育委員会（福島県） |
| 福島県地域家庭教育推進協議会いわきブロック会議 委員（座長） | 2011.10～2012.3 | 福島県教育委員会（福島県） |
| 日進市学区検討委員会 委員（公募委員） | 2014.2～2016.2 | 日進市教育委員会（愛知県） |
| NPO法人あいち子ども若者キャリア教育支援センター（現・NPO法人あいち子どもキャリア） 監事 | 2019.12～2024.2 | 名古屋市（愛知県） |
所属学会名称
| 所属学会名称 |
|---|
| 日本教育学会、日本教育社会学会、日本社会教育学会、日本教師教育学会、関西教育学会、公教育計画学会、防災教育学会、日本学習社会学会 |
所属学会役員歴等
| 所属学会及び役員名 | 期間（年月） | 備考 |
|---|---|---|
| 公教育計画学会（常任理事） | 2018.06～2021.06 2024.06～現在に至る |
| 期間（年月） | 事項 | 備考 |
|---|---|---|
| 1994.4～1995.11 | ニチメン株式会社 東京木材第三部ニュージーランド材課（現・双日株式会社） | |
| 1999.8～2000.3 | 高槻市立富田青少年センター 臨時的任用職員（常勤） | |
| 2001.4～2003.3 | 大阪府立千里看護専門学校 非常勤講師 | |
| 2004.4～2009.3 | 名古屋女子大学・文学部・児童教育学科 専任講師 | 専任 |
| 2007.4～2009.3 | 名古屋外国語大学・現代国際学部・現代英語学科 兼任講師 | |
| 2009.4～2012.3 | いわき明星大学・人文学部・現代社会学科 准教授（現・医療創生大学） | 専任 |
| 2009.4～2012.3 | 松村看護専門学校 兼任講師 | |
| 2010.10～2011.3 | 放送大学・福島学習センター 兼任講師 | |
| 2011.4～2012.3 | 磐城共立高等看護専門学校 兼任講師 | |
| 2007.4～2016.3 | 福岡県立大学大学院・人間社会学研究科 兼任講師 | |
| 2012.4～2014.3 | 名古屋外国語大学・教職センター 准教授 （兼務）外国語学部総合教養 |
専任 |
| 2014.4～2016.3 | 名古屋外国語大学・教職センター 准教授 （兼務）外国語学部総合教養、大学院国際コミュニケーション研究科 |
専任（兼務変更） |
| 2016.4～2020.3 | 名古屋外国語大学・教職センター 准教授 （兼務）外国語学部英語教育学科、大学院国際コミュニケーション研究科 |
専任（兼務変更） |
| 2017.4～2018.9 | 独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター附属名古屋看護助産学校 兼任講師 | |
| 2017.4～2017.9 | 愛知学泉大学・現代マネジメント学部 兼任講師 | |
| 2018.4～2021.9 | 名古屋学芸大学・看護学部・看護学科 兼任講師 | |
| 2020.4～2021.3 | 名古屋外国語大学・教職センター 教授 （兼務）外国語学部英語教育学科、大学院国際コミュニケーション研究科 |
専任（職位変更） |
| 2021.4～現在に至る | 名古屋外国語大学・教職センター 教授 （兼務）大学院国際コミュニケーション研究科 |
専任（兼務変更） 2021.4～ 教職センター長 |
| 2022.9～2024.03 | 名古屋学芸大学・ヒューマンケア学部・子どもケア学科（児童発達教育専攻） 兼任講師 |
| 名称 | 題名 | 機関名（採択時） | 年度 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 科学研究費基盤研究（C）（共同） | 低階層・マイノリティの子ども・若者の「学校における排除」と「社会的排除」 | 大阪府立大学 （名古屋女子大学） |
2007～2009 | 研究分担者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（共同） | 新任教員の適応および成長支援に関する総合的研究 | 名古屋女子大学 （いわき明星大学） |
2010～2012 | 研究分担者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（個人） | 震災後の中核市における校外初任者研修の効果的な運用に関する研究 | 名古屋外国語大学 （研究代表者） |
2012～2014 | ★研究代表者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（共同） | 原発事故・避難に伴う地域社会の維持に関する社会学的研究―広野町と楢葉町を事例に | いわき明星大学 （名古屋外国語大学） |
2012～2014 | 研究分担者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（個人） | 学校運営協議会と学校統廃合：コミュニティ・スクール指定解除・解消校の事例分析 | 名古屋外国語大学 （研究代表者） |
2016～2018 | ★研究代表者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（共同） | 首都圏の学校における原発事故の影響と課題についての調査研究 | 東京学芸大学 （名古屋外国語大学） |
2017～2019 | 研究分担者 |
| 科学研究費基盤研究（C）（共同） | 3・11被災校における教育実践記録の収集と分析 | 東京学芸大学 （名古屋外国語大学） |
2020～2023 | 研究分担者 （※研究期間1年延長） |
| 科学研究費基盤研究（C）（個人） | 合同学校運営協議会の実態把握と有効性に関する事例研究 | 名古屋外国語大学 （研究代表者） |
2020～現在に至る | ★研究代表者 （※研究期間延長） |
主な担当科目名 対象学部・学科
| 担当科目名 | 対象学部・学科 |
|---|---|
| 教育原論 | 全学・教職課程 |
| 教育社会学 | 全学・教職課程 |
| 教育方法・ICT活用論 | 全学・教職課程 |
| 教職実践演習（中・高） | 全学・教職課程 |
| 教育実習Ⅰ | 全学・教職課程 |
| 教育実習Ⅱ | 全学・教職課程 |
| 総合研究Ⅴ（比較教育社会学） | 大学院・国際コミュニケーション研究科 |
授業の改善と工夫
| 改善と工夫内容 |
|---|
| クリッカー（レスポンス・アナライザー）の活用による双方向対話型授業の探求－「道徳」模擬授業におけるリアルタイムフィードバックの試み－： 教職科目「道徳教育の理論と方法」（2単位）における模擬授業の実践において、クリッカーを活用して模擬授業直後に学生間評価をリアルタイムにフィードバックする授業展開を確立した。クリッカーを用いた即時的かつ効率的な模擬授業の振り返りにより、模擬授業者のみならず、履修者全員の学びの深化・拡大を図っている。（2013～2014年度名古屋外国語大学「教育・研究推進経費」採択事業、代表者：大橋保明） |