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├はじめに
├第1章 理念・目的・教育目標
├第2章 教育研究組織
├第3章 教育研究の内容・方法と条件整備
├第4章 学生の受け入れ
├第5章 教育研究のための人的体制
├第6章 大学・学部・大学院の研究活動と研究体制の整備
├第7章 学生生活への配慮
├第8章 図書館及び図書等の資料、学術情報
├第9章 社会貢献
├第10章 管理運営
├第11章 財政
├第12章 施設・設備等
├第13章 事務組織
├第14章 国際交流
├第15章 自己点検・評価
└終章 まとめ
自己点検・評価インデックス
>>第3章第3節（２）教育・研究指導方法の改善
■第3章 インデックス
第１節 外国語学部
├（１）教育課程
├（２）履修科目の区分
├（３）授業形態と単位の関係
├（４）単位互換、単位認定及びインターンシップ等
├（５）留学制度等による単位認定（学科別）
├（６）開設授業科目における専・兼比率等
├（７）正課外授業
├（８）教育方法とその改善
├（９）厳格な成績評価の仕組み
├（１０）履修指導
├（１１）教育改善への組織的な取り組み
├（１２）授業形態と授業方法の関係
└（１３）国内外における教育研究交流
第２節 国際経営学部
├（１）教育課程
├（２）履修科目の区分
├（３）新学部カリキュラムと到達目標の関連
├（４）科目群・科目系列と卒業所要総単位数に占める量的配分
├（５）第２外国語について
├（６）その他のカリキュラム上の特徴
├（７）科目系列の単位数
├（８）授業形態と単位の関係
├（９）単位互換／単位認定
├（１０）開設授業科目における専・兼比率等
├（１１）正課外教育
├（１２）教育方法とその改善
├（１３）厳格な成績評価の仕組み
├（１４）履修指導
├（１５）教育改善への組織的な取り組み
├（１６）授業形態と授業方法の関係
└（１７）国内外における教育研究交流
第３節 大学院
├（１）教育・研究指導の内容等
├（２）教育・研究指導方法の改善
└（３）学位授与・課程修了の認定
第４節 日本語教育センター（留学生別科
├（１）教育の内容・方法
├（２）授業形態と単位の関係
├（３）単位互換、単位認定等
├（４）開設授業科目における専・兼比率
├（５）外国人留学生に対する教育課程編成上、教育指導上の配慮
└（６）教育方法とその改善
教育研究の内容・方法と条件整備
第３節 大学院
（２）教育・研究指導方法の改善
１）教育・研究指導の効果の測定
前期課程学生は2年次に、後期課程学生は2年次及び3年次にそれぞれ論文中間発表を行うことになっている。
発表方法は、前期課程学生は20分（発表15分、質疑応答5分）、後期課程学生は30分（発表20分、質疑応答10分）の持ち時間とし、レジメ等発表に必要な資料は各自で用意することになっている。この発表時に指導教授はもとより他コース、他分野の教員からも指導を受けることになる。
更に、後期課程の学生に関しては、原則として、2年次と3年次の2回｢研究経過報告書｣を提出し研究科会議の承認を受けなければならない。このように、論文中間発表或いは研究経過報告書を通じて、教育・研究指導の効果は適切に測定することができる。
２）成績評価法
学生の資質向上の状況を検証する仕組みは特に設けていないが、教育・研究指導の効果の測定の項で述べた如く、論文中間発表や年次を追って提出される研究経過報告書及び修士・博士論文の審査を通じて資質向上の状況を把握することが出来ると考えている。
３）教育・研究指導の改善
平成12年度に大学将来計画委員会の下に大学院改組検討委員会を設けて、大学院の制度改革と合わせて教育・研究指導の改善を図るため次の事項を検討し、平成15年度から実行に移した。
ビジネス、翻訳、通訳など外国語科目を新たに設けて外国語科目の充実を図った。
前期課程のこれまでの5コースを7コースとし、コース名の変更と新しいコース(インターネット言語教育コース)を設けた。
学位記に付記する専攻分野の名称の変更を行った。
研究指導の充実を図るため、前期課程のカリキュラムに論文研究（論文指導）の科目を設けた。
国際関係及び国際ビジネスの両コースに授業科目の増設を行い充実を図った。
平成15年度からカリキュラムの改正に伴い学生に提示するシラバスも全面的に書き直した。受講生が極小人数となる科目が多いことから、学生の研究テーマに合わせることを前提として、学部のシラバスのように詳しい授業計画を示さず授業科目の概要に留めた。これで十分に学生の理解が得られるものと考える。
４）国内外における教育・研究交流
本学では国際交流の項で述べる如く本学が創設されて以来積極的に国際交流を推進し、今では40の外国の大学と国際交流協定を締結し学生交流、教員交流を積極的に行っている。しかしこれらの交流は学部が中心であり、大学院レベルではその緒についたばかりである。日本語関係では、これまで５名の大学院生或いは前期課程を修了した者を中国、韓国、ベトナムの協定大学に日本語教師として派遣している。
他方、国内外で開催される国際学会や研究集会にも積極的に参加するよう勧めており、そのための旅費補助も行っている。その結果、平成13年度及び平成14年度には14名の大学院学生がこの種の学会等に参加し研究発表を行っている。
本学大学院の教育目的は、「現代社会をコミュニケーションの観点から総合的に捉え国際的に活躍できる能力を涵養すること」である。この目的を実現するために今後、大学院レベルでも教育・研究交流の一層の進展を図りたい。
