第１節 外国語学部
（８）教育方法とその改善
１）教育効果の測定
教育の理念・目標に沿った教育課程のカリキュラムが整備されていても、それが教育の現場で実効性を伴って運用されなければ意味がない。従って、教育効果の測定が適切な方法で、恒常的に行われる必要がある。
学部内で、教育効果の測定を目的とした特別なシステムが確立しているわけではないが、それぞれ教育の現場で様々なチェックの機会を捉えて、測定を適宜実践している。例を挙げれば、授業の担当教員によって課される試験やレポート、習熟度別クラス編成の際の試験、検定試験、暗誦大会、スピーチコンテストなどがそれである。こうした測定方法による教育効果の実態や測定方法そのものの是非については、多くの場合、学科会議などの場を通じて教員間で検討され、合意事項とされている。但し、授業を通して行われる教育効果の測定の場合は、専ら各教員の工夫と判断に委ねられている場合もあるが、多様な教育の現場に呼応した測定方法も考慮すべきであるから、柔軟性を持たせる余地があっても良いであろう。とはいえ、教育の仕事は、共同作業である。教育効果を確実に向上させるために、測定方法の客観性と改善の実現に向けて、絶えず教員間で協議する努力を怠ってはならない。
この他、卒業後の進路や社会生活において、どのように4年間の教育が有効であったかという観点で教育効果を測定することも必要である。その観点から、各学科ともその進路状況から教育の有効性を結論するに至っている。これもひとつの検証方法であろう。ただ、例えば、就職について言えば、これは、需給関係など雇用を取り巻く環境にも大きく左右されるものであり、専攻語学の運用能力に優れていても、必ずしもそれを活かせる職場に就職できるとは限らない。また、多様なカリキュラム構成による総合的な教育を実践しているのであるから、「教育効果」についても、多様な表れ方があると考えられる。今後、多様なチェック項目を想定して追跡調査をするべきであろう。
いずれにせよ、教育現場の状況に応じた教育効果の測定とその結果の検証を従来どおり継続する一方で、教育効果全般の有効な測定方法について、学科、更には学部のレベルでも検討をするべき時期に来ていると思われる。以下は、各学科等での教育方法とその改善の状況である。
２）総合教養
1. 教育上の効果を測定するための方法の適切性
各教科においてその教科に適した様々な教育上の効果を測定するための方法が実施されているが、ここではその例として、受講生の多い基礎ゼミ、情報教育、体育について現状を分析し、それを点検・評価し、改善策を探ることにする。
○基礎ゼミ：基礎ゼミでは、学生が毎時間レポートを提出し、担当教員が添削する。添削にはコメントや総合評価を付すので、担当教員はその時点での教育効果を把握できると共に、補強を必要としている点も把握できる。また、最初の講時と最後の講時にアンケートを実施し、15回の授業の成果を分析している。添削による教育効果は、学生自身がどの程度添削を重視するかに左右される。添削をする教員にとっては、労力を費やすばかりで、成果に繋がりにくいという歯がゆさがある。また、開講時と終講時に同一アンケートを実施するのは、学生の意識・実態の変化を知る上で有効だと思われる。漢字の誤字や、日本語文法の誤りといった基本的なミスをなくし、添削の意味を高めて、学生に添削を重視させることが必要だと思われる。さらに、日本語の基礎を訓練する機会が必要である。
○情報教育：情報教育においては、講義科目については、内容理解の確認のため、授業の終了時に演習問題を与えている。次週に答案返却、解説を加え、学生の理解度を確認後、次の講義に進むことにしている。演習科目では、新しい内容の概説の後、演習問題を与え、提出した用紙を後日返却し、解説を加えている。受講者が多い授業では、採点と評価に時間がかかり、毎回実施することは困難であり、レベルの高い授業では講義がやや難解であるため1回で終了することがないので、実施回数が制限される。実施回数を増やすため、演習問題の自動採点・その結果の自動記録といったことを進める必要がある。
○保健体育：体育の授業においては、学期間中数回のパフォーマンス・テストを行っているだけでなく、歩数計による運動の量と質の測定・分析、スコア表によるゲーム分析、知識・技能・態度・マナーの向上による満足度の分析、運動パフォーマンス・作品発表のビデオ撮影による分析及びレポートの分析を行っている。学生のパフォーマンスの優劣を評価する必要性は存在するが、大学生にとっての体育は、それが生涯スポーツに繋がる可能性が大きいため、積極的な授業参加・取り組み方についても評価している。また、現状の分析法は、教育上の知識・技能・体力・意欲・態度などを測定するのに適切である。学生の授業に対する取り組み方を客観的に測定し、数量化して得られたデータを処理して結果をまとめるのに時間を要するのが難点であるため、処理速度について改善していく必要がある。
2. 教育効果や目標達成度及びこれらの測定方法に対する教員間の合意
基礎ゼミに関しては、毎回の教案を基礎ゼミ委員会（担当教員全員参加）に提出する。教案には添削のポイントが明記されており、誰もがいつでもチェックできる態勢にある。また、担当教員全員の共通教材については、基礎ゼミ委員会で添削のポイントも合意されている。アンケートについても、毎年基礎ゼミ委員会で話し合われる。基礎ゼミ委員会で、担当教員全員が参加し検討するので、教員間の合意は確立されており、有効に機能している。
しかし、基礎ゼミ以外の科目については、担当教員各自の方法に委ねられており、教員間の合意はあまり確立されていない。各科目の独自性があるので、担当教員間の合意の確立は難しいが、共通科目、情報処理、体育、副専攻語学、教職という括りの中で、教員間の合意を図っていくことが必要であると考える。
3. 教育効果の測定方法を開発する仕組み
教育効果を測定する方法は、基礎ゼミと情報処理の一部の科目を除いて、個々の担当教員に任されている。教育効果の測定や基準は、各科目の担当教員や使われる教材によっても異なっているので、その開発についても、個々の教員が独自に行っているのが現状である。総合教養の授業において、教育効果を測定するより適切な方法を開発するためには、科目群の担当教員間の情報交換、協議などが必要であろう。更に、実技や演習科目では、測定機器の確保も必要である。また、学生自身や学生同士の評価も、教育効果を測定するための一つの手段となり得る。こういった学生による評価活動を役立てるための取り組みが、今後より一層必要であろう。基礎ゼミでは、研究会を開き、授業案・教材・方法の検討と同時に、教育効果の測定方法についても検討しており、開発の仕組みはできている。また最終授業時に、学生自身の自己評価による教育効果を測定、授業全体の改善や教育効果を測定する方法の開発に役立てている。教員相互の情報交換が行われており、より適切な測定方法を開発するために、共同研究体制をとっており、仕組みは十分に機能している。
３）英米語学科
1. 教育上の効果を測定するための方法の適切性
それぞれの科目における教育効果は、主に試験によって測定されている。試験の方法は教員が担当科目について最も適切と考える方法で行われており、筆記試験、口述試験、実技試験、レポート試験など、様々な方法が取られている。また、会話などの科目では毎回の授業時のパフォーマンスも重視される。科目における教育効果の測定には評価の基準値が確立されており、その具体的な方法については担当教員に一任されているが、それぞれの授業の性質などに対応して柔軟な評価方法が取れるという点で、適切であるといえる。
各科目以外にも、TOEFLを本学の教育で得られた英語能力の測定方法として採用している。
平成15年度末には一年次生全員を対象にLevel 2 TOEFL (Pre-TOEFL)を、2年次以上の学生にはLevel 1 TOEFLを実施した。毎年全学生に受験を義務付けることにより、年次毎の教育効果を測定するのが目的である。英語の技能習得を中心に据える本学科の性格上、学科全体で受験する検定試験の重要性は非常に大きいと考えられる。ここで得られた成績は、習熟度別クラス編成に利用されている。試行錯誤の結果ようやくこの方法にたどり着いたばかりであり、評価はこれからという段階である。今後到達度に一定の基準を設けて、TOEFLによる教育効果測定を軌道に乗せ、さらに充実させていかなければならない。さらに、TOEIC、実用英語技能検定などの検定試験も積極的に受験するように指導しており、これらの検定試験において所定の成績を収めた学生には、教育効果が得られたものと見なし、本学の単位として認定している。他の検定試験についても、教育効果測定の方法としてさらに活用できないか検討する必要がある。
2. 教育効果や目標達成度及びこれらの測定方法に対する教員間の合意
各科目のコーディネーターを中心に、学内の当該科目担当者による会議等が行われ、教育効果や目的達成度及びその測定方法を含め、授業運営についての基本的指針を定めている。また、それは学科会議においても話し合われ、教員間の合意につながっている。ネイティブ・スピーカーの教員が多いが、会議内での通訳及び文書・資料の翻訳などを行って円滑な意思疎通がなされている。兼任教員への連絡については、公式に任命されたコーディネーターがその責任を果たしている。また毎年兼任教員との打ち合わせ会をもち、基本的指針を明示し、更に意見交換をするなどして、教育効果、目的達成度、及びその測定方法に関する合意を図っている。
各科目における基本的な教育効果測定方法については、十分に合意がなされていると考えられる。具体的な方法に関しては科目ごとに少し差があるが、これは科目の性質にもよるところであり、教員個人の裁量に任される科目も多い。そのためコーディネーターが集約した基本的指針において、科目によっては、必ずしも具体的な教育効果の測定方法にいたるまで定められていない。測定方法に関しては、科目によって、或いは担当教員によって何らかの差があるかもしれないが、それは担当教員の良識と責任感を信頼することでもあり、一概に否定できない。
各授業における教育効果測定方法の柔軟性を保つために、現状どおり担当教員の裁量の幅は保っておくことが必要だが、それぞれの科目内で大きな差が出ないように、教育効果測定の方法についても基本合意が必要かもしれない。各科目のコーディネートで測定方法についても何らかの指針を用意することも検討されてよい。また、兼任教員等との連絡や意見交換もさらに徹底していかなければならない。今後、専攻語学に関しては到達度に一定の基準を設け、学生全員をその基準まで引き上げるよう具体的に検討する。
3. 卒業生の進路状況
本学科の就職希望者は、毎年90％を超える高い内定率を維持しており、卒業生は、航空、物流、旅行、ホテル、商社、マスコミ、教育、サービス、金融、製造、公務など、様々な分野に就職して活躍している。特に英語を活用できる可能性の高い職業が目立っている。卒業後、英語圏の国々の大学に留学するケースも多く、また本学、或いは他の大学の大学院に進学する学生もいる。但し、就職・進学どちらも希望しない学生が全国的に増える傾向があるが、本学科でも、全国平均ほどではないとはいえ、そのような学生が増えてきているのも事実である。
就職希望者の高い内定率を維持し、また英語を活用できる職種への就職、更には留学、進学などにも成功している卒業生が多いことを考慮すると、本学科での全体的な教育効果が上がっていると判断できる。中には英語の活用にこだわりすぎて、就職が困難になるケースもあるが、それでも高い内定率を維持できるだけの人材を育成しているという点で、本学科の教育効果の高さが表われているといえるだろう。
卒業生の進路状況と、学科における教育との関係について、全体的に把握できるようなシステムが必要かもしれない。また、就職部との連携を強化して、社会で役立つ人材育成を心がけ、さらに内定率、進学率の上昇を目指さなければならない。具体的には、基本となる語学はもちろんのこと、それだけではなく、海外事情、特に英語圏の政治、経済、文化などについて教育効果を上げることが必要である。また、日本語運用能力や一般常識、倫理といった面や、さらには情報教育においても十分な教育効果を上げることが社会で求められており、その成果は今後の進路状況に反映されるであろう。
４）フランス語学科
1. 教育上の効果を測定するための方法の適切性
本学科の専攻語学は、ほとんどの学生にとって未習言語であるので、先ず、授業における学生の理解度を高めることを基本にしている。そのため例えば、基礎段階の科目（講読･文法、会話･作文、総合演習）では、短いサイクルで定期的に小テストを実施するなど、早期の段階での指導を徹底している。学生の理解度を把握するのに好都合なこの方法は、各クラスにおいて必ず行われており、試験の結果を踏まえてより適切な授業内容を実践することができるため、一定の教育効果も上がっていると考えられる。事実、学生に対する授業評価に関するアンケート（平成15年7月実施）において、特に1〜2年次生の専攻科目では、授業の理解度（｢分かりやすかった｣、｢どちらかというと分かり易かった｣、｢普通｣）という肯定的な回答は85％に達しているのである。
2. 教育効果や目標達成度及びこれらの測定方法に対する教員間の合意
特に基礎段階の1〜2年次においては、講読・文法クラスでは2クラス、会話・作文では4クラスに分割され、それぞれ同一テキストが使用されており、これらそれぞれのクラスは、2年間で基礎文法とそのレベルでの表現力の養成を目指すという同一の学習目標と到達度が設定されて授業が行われている。更にその円滑な実施のために、、適宜教員間で話し合いがなされ、クラス間の調整を図っている。
また、専任教員及び非常勤教員に対するアンケート調査（平成15年7月実施）によると、目標達成のために各クラスで小テストが定期的に実施され、その結果が次の授業内容に活かされている。そして、この方式がほぼ全教員の間での合意事項となっていることが、アンケート調査から理解される。この点については大いに評価できる。但し、複数の講義担当者が同一の学生達を指導しているので、語学力に関して共通の達成目標をより明確にする必要がある。又、基礎段階に限らず、4年間を通しての到達目標(教員間で必ずしも一致しているとは言い難い)も統一する必要があるだろう。これらの点については、今後の学科会議の議題とする。
尚、教育効果測定における客観性の実現については、平成16年4月より、学科の新1年生全体を対象とした全ての専攻語学の授業で統一テキストを使用し、定期試験において統一試験の実施を計画している。
3. 卒業生の進路状況
フランス語学科卒業生の主な就職先は、分野別に航空・物流・通信等のロジスティク分野、観光・ホテル、旅行等のサービス・ホスピタリティ分野、銀行、証券、保険等のファイナンス分野、或いは公務員、商社、一般小売、卸売り業まで多岐に渡っており、直接フランス語を活用する業種はもちろん、国際的視野を生かした国際部門担当者として活躍している。
５）中国語学科
1. 教育上の効果を測定するための方法の適切性
定期試験により各授業の教育効果を測定する外に、各年次の総体的教育効果を測定する方法として、年に一度、中国語暗唱（1年次対象）・弁論大会（2年次以上）および習熟度別クラス編成試験（1、2年次対象）を実施している。暗唱・弁論大会は希望者のみであるが、その成績によって、学生がそれぞれの学習段階において表現技術をどれほど習得できたかサンプル的に測定することができる。また、実力テストの性格を持つクラス編成試験は、専門科目の知識全般についての習熟度を測定することができる。ただし習熟度別クラス編成試験の実施の対象が１、2年次に限られているため、基礎学力の測定はできるが、3、4年次については別に測定方法を考案すべきである。
2. 教育効果や目標達成度及びこれらの測定方法に対する教員間の合意
暗唱・弁論大会には、学科の全教員が審査を務め、会議を開き、その年度の成績について評価を行い且つ意見を交わす。習熟度別クラス編成試験は、複数の教員による問題作成と採点が行われ、学科会議において、全教員が事前に試験問題の適切性について確認を行い、採点結果についても全教員が確認を行う。全教員が学科会議において、等しく意見を述べることができ、現状に至るまで種々の改善や変更が講じられた。教育効果の測定方法に対する教員間の合意は確立されている。
3. 卒業生の進路状況
1993年〜2003年（9月現在）の中国語学科の卒業生（または卒業予定者）の就職状況を、職種別に見れば、次の通りとなっている。
建設・不動産業 15名 食品関係 24名 ファッション関係 46名
製造業 63名 百貨店 9名 自動車関係 8名 商業 77名
運輸・通信 54名 マスコミ 12名 教育・福祉・医療 7名
情報サービス 6名 金融 15名 各種団体・組合 6名
ホテル 13名 サービス 18名 公務員 10名 （大学院進学者10名）
中国に生産拠点をもつ製造業への就職と、海外とのネットワークを基本とする航空・海運関係への就職が非常に多いことから、本学の学生が中国に関する専門的人材として、大学で受けた専門教育を社会活動において生かすことができていると考えられる。これは、中国語の実用能力を用いて社会に貢献できる人材を養成することを目標とした本学科の教育理念に沿うものである。
６）日本語学科
1. 教育上の効果を測定するための方法の適切性
教育上の効果を測定する方法としてまずテストが考えられるが、その内容が肝心である。
学生の知識の測定という点においては特別な問題は報告されていない。レポートや研究発表は、学生の知識や教育上の効果の測定だけでなく、自主的研究態度の訓練にも最適なのでもっと多く活用すべきだろう。テストの方法と内容の改善については、各教師の視点に頼らざるを得ないが、教師間での教育効果測定法については、教師間の話し合いの場を持つように努力する。
2. 教育効果や目標達成度及びこれらの測定方法に対する教員間の合意
個々の教員がそれぞれの担当科目の学期末に、自由記述形式、或いはアンケート形式によって学生からの授業評価を行うようにしている。特にアンケートの質問は、コース目標が達成できたかどうか、その目標は適切なものであったかどうか、教材の適切性、講義内容の理解度と合わせて講義内容の判り易さ、有効性など観点から学生からの評価、満足度を問うと同時に、その教育効果や目標達成度を測定することを目的の一つとしている。
これらのアンケートは集計された後、学科会議で分析、検討され次年度以降の講義内容、教育方法等に活用されることで学科教員間の合意が図られ、より特色ある教育内容となるよう努めている。
3. 卒業生の進路状況
国際社会を視野に入れた的確な日本語表現能力や、ビジネスコミュニケーション能力は、いま様々な分野で求められている。特に世界の日本語学習者は、200万人を超え、年々その数は増加しており、国内でも海外からの帰国あるいは移住などにより、日本語教育が必要な児童・生徒が増え、また、日本に居住する外国人も増加傾向にある。これらの人々に対する日本語教育が急務となる一方、日本語以外の言語で日本語教育を行うことができる教師の絶対数は、不足しているのが現実で、こうした状況を反映し、日本語教育を専門的に学んだ人材への期待が国内外でますます高まっており、本学科の卒業生の進路としては、まず日本語教師、国語教諭等が第一に考えられる。
また、適切な日本語の表現能力を持ち、言語のグローバルスタンダードとしての｢英語｣が使える人材は、海外への進出が目立つ一般企業はもちろん、海外から進出してくる外資系企業においても、そのニーズがますます高まっている。本学でマスターした、格調のある美しい表現による日本語運用能力及びバランスの取れた英語活用能力は、こうした企業ニーズに充分応えるもので、その観点から官公庁の国際交流機関関連部門、外資系企業、一般企業の国際ビジネス関連部門、ホテル・観光、旅行代理店などのサービス関連、航空業界、コンピュータソフトの製作等、多様な就職が確保できた。更に身につけた日本語をベースにしたコミュニケーション能力は、企業サイドから的確に評価されており、表現力や文章力など正確で適切なコミュニケーション能力が求められる職種から、討論・提案・創作といった業務に関する一連の適切な自己表現能力が大切な関連職種に就職可能となり、実際に昨年度卒業の第一回生の中には、マスコミ・新聞社の記者、放送・広告・出版業界の編集スタッフ等に就職した学生も見られた。
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